疼痛性感覚異常(CRPS、RSD)の後遺障害認定のポイント

交通事故によって怪我を負った場合、いつまで経っても痛みや痺れが引かず、焼けたようなヒリヒリした痛みが続くことがあります。これを疼痛性感覚異常と呼びます。ここでは疼痛性感覚異常の説明と後遺障害等級について詳しく説明します。

疼痛性感覚異常の諸症状について

疼痛性感覚異常とは、交通事故によって負った怪我が手術やギブスなどの固定治療を終えても腫れや痛み、痺れが取れず長引く後遺障害のことを指します。病院で診断を受ける際には、CRPSやRSDなどと呼ばれます。

原因は交通事故によって負った怪我によって、神経因性の疼痛を引き起こすからと考えられています。発症する部位はほぼ手足であり、末端神経に引き起こしやすい傾向があります。主な症状としては以下の症状が挙げられます。

  • 激しい灼熱通や疼痛
  • 体の腫れ
  • 関節のこわばり
  • 皮膚の変化(皮膚色の変化、皮膚温の変化、皮膚の乾燥など)

上記の症状は、交通事故から時間が経過し、治療の段階やリハビリ段階で発症することが多く、直接的な因果関係を認めるのが難しいことが特徴です。

疼痛性感覚異常は医師でもわからないことがある

疼痛性感覚異常の最大の特徴は、診断内容や治療方法は医師であっても判断が難しく、診断が見過ごされてしまう可能性が高いことです。例え身体に疼痛性感覚異常が残っても、直接的な因果関係を立証することが難しく、専門の医師でなければ症状そのものの診断も曖昧に終わることもあるでしょう。ですので、後遺障害認定を受けることが難しく、なかなか個人では十分な治療や認定を受けられないケースも多いのです。

症状を詳細に医師に正確に伝える事が重要

交通事故に遭ったら、医師に症状を正確に伝えることが大切です。疼痛性感覚異常は交通事故から時間が経過した際に、急に起こる症状でもあります。治療の欠落期間があると、損害賠償の際に交通事故との因果関係を疑われる可能性があります。根気よく通院、リハビリを続けましょう。

事故後に自分ではなかなか判断できない事が多いでしょう。そんな時に私たちにご相談頂ければ、損害賠償をすることを念頭に置いた治療の受け方や通院頻度、症状を正確に医師に伝え、カルテの記載を詳細に行ってもらうところまで、当事務所がサポートいたします。診断書の記載内容もアドバイスし、認定のための神経学的テストや検査の実施もアドバイスします。患者様がすることは治療に専念すること。交通事故後の対応は私たちがサポートするので、余計な心配や煩わしい対応も解消され、気持ちを楽に治療を続けられるようになります。

疼痛性感覚異常の後遺障害等級について

疼痛性感覚異常の後遺障害が認められた場合、症状の部位や程度、継続時間、症状の原因となる所見の有無などを総合的に判断して、後遺障害7級~14級が認められます。

  • 《第7級4号》
    神経系統の機能又は精神に障害を残し、軽易な労務以外の労務に服することができないもの
  • 《第9級10号》
    神経系統の機能又は精神に障害を残し、服することができる労務が相当な程度に制限されるもの
  • 《第12級13号》
    局部に頑固な神経症状を残すもの
  • 《第14級9号》
    局部に神経症状を残すもの

後遺障害認定を受けたとしても、加害者側保険会社から交通事故との因果関係の立証ができず、心因的な原因があるとして損害賠償の減額を主張してくる可能性があります。このような場合は、個人で対応しようとせずにまずは専門の弁護士に相談すると良いでしょう。私たちにご相談頂ければ、初回30分無料で解決への糸口をアドバイスさせて頂けます。通常、後遺障害認定を受けたら損害賠償や慰謝料が増額されます。弁護士が仲介に入れば、保険会社とのやりとりもスムーズになり、より多くの損害賠償や慰謝料を受け取れるでしょう。

また前述のとおり後遺障害は診断も難しく、認定を受けづらい特徴があります。もし交通事故直後にご相談頂ければ、通院の仕方から認定を受けるためのテストや、診断書の記述内容のアドバイスもできます。また加害者側保険会社とのやりとりも間に入るので、相手側とやりとりをせずに治療に専念できます。交通事故後の対応を一人で行うのは大変です。まずは私たちプロの弁護士に相談をして、早期解決、早期治癒を目指しましょう。

当事務所なら顧問医師と連携して対応できます

このように、疼痛性感覚異常の後遺障害認定は交通事故に慣れていない医師ですと、適切に診断してもらえない可能性があります。また、仮に診断されたとしても、後遺障害認定に必要な後遺障害診断書の記載において、記載すべき症状が正しく書かれないということもあります。医師は医学のプロではあっても、後遺障害認定のプロではないのです。>そこで当事務所では、疼痛性感覚異常の後遺障害認定の精度をより上げるために、医師が運営しているメディカルコンサルティング会社と顧問契約を結んでおり、そこの医師と連携してサポートいたします。

後遺障害診断書に添付する医師の意見書の作成はもちろんですが、万が一裁判になった際に相手側から反論された場合にも、さらにそれに対して意見書を書いてもらうことも可能です。

顧問医が介在することで、より具体的なアドバイスや、主治医に対する診断書の記載の要望や、受けるべき検査の内容もリクエストすることが可能になります。また、主治医の意見書を補充するものとしても顧問医は有効であり強力に力を発揮します。

異議申し立てにおいての補充書面や添付資料の充実、また訴訟における保険会社側の顧問医に対する意見書への反論としても重要な役割を担うことができます。

一般的な医師ですと、そこまで示談や裁判に協力的ではないケースが多いのですが、当事務所であれば顧問契約を医師と結んでおりますので、後遺障害認定について全面的にサポートすることが可能です。

疼痛性感覚異常の後遺障害等級認定は当事務所にお任せ下さい

疼痛性感覚異常の後遺障害等は、医師の診断が難しく、因果関係も立証しにくいので、認定を受けるのは困難です。また加害者側の保険会社から損害賠償の減額を主張されたりと、なかなか一人で対応するのは大変です。当事務所にご相談頂ければ、専門の弁護士が通院の頻度や認定を受けるためのテスト、診断書の記述内容までアドバイスできます。もちろん保険会社とのやり取りも当事務所が行うので、余計な心配や不安を解消でき、治療に専念することができます。